防音室をつくるなら防音材による耐用年数の違いに注意

楽器の演奏や大音量で視聴したい映画や音楽、その際、騒音対策をしていないとトラブルのもとになるケースもあります。近年の賃貸・分譲マンションをはじめ、さまざまな施設では防音工事が進められています。

 

もちろん、戸建住宅でも防音工事にて騒音防止に努めることがあります。ここでポイントになるのは、防音工事をしたあとです。耐用年数を越えてもメンテナンスをしない場合、防音性能が下がってしまいます。

 

ここでしっかり確認してみましょう。

 

耐用年数とは

何年使用できるかということを「耐用年数」といいます。耐用年数は税法によって「この資産は何年」というように決められています。

また、決算整理でこの費用を計上するときの勘定科目のことを「減価償却費」といいます。

 

なお、勘定科目について深堀りしませんが、かんたんに言うならば、会社を出入りする現金についた見出しです。

この減価償却を行わずに防音室を取得したときにおいて、その工事費用の全額を費用計上した場合には適正な期間損益計算ができなくなってしまう点に注意しましょう。

 

このような損益計算については税務相談することをおすすめします。

防音工事の耐用年数は、防音性能が何年持つのかという年数だとイメージするとわかりやすいでしょう。

 

メンテナンスフリーではない

楽器を演奏したい、大音量で映画を視聴したい場合には騒音問題が気になるはずですし、防音工事は必要不可欠です。

しかし、実際に防音工事により音漏れを防止できたとしても、住宅性能は経年劣化してしまいます。

 

そうなると、防音工事をした防音室の性能も経年劣化し、少しずつ少しずつ音漏れしてしまいます。

防音工事をしっかりしたからといって、決してメンテナンスフリーではないことを考えておきましょう。

 

防音材の耐用年数について

防音工事に使用するのは、建材ではなく「防音材」です。防音材にも耐用年数があります。

この年数については、「減価償却資産の耐用年数等に関する省令」から確認ができます。事前にチェックを入れておきましょう。

 

例えば、組み立て式（工具不要で組み立てられる簡易版）の防音室を設置するなら、可動間仕切りという項に当てはまり、この場合の耐用年数は15年だと定められています。

それならば、15年経過するころに防音室のメンテナンスを行なえばいいのかと思う方もいるでしょう。

 

しかし、防音材によってはその限りではありません。

もっと早い時期に耐用年数が切れてしまうこともあります。

 

防音効果のあるウレタンマットをフローリングの上に直接敷き詰めたままでは、紫外線ダメージをはじめ、摩擦抵抗により耐用年数を迎えるより早く劣化してしまい、防音効果も切れてしまいます。

ほかにも、グラスウールなどの吸音断熱材や遮音ゴムなども、劣化スピードは防音材により異なることを覚えておきましょう。

 

このことを踏まえ、比較的耐用年数の長い防音材を選んで、防音工事を行う必要があるでしょう。

 

木造住宅の防音工事について

室内の音が漏れやすいといわれており、防音工事が必要になるのは木造です。

構造上、音漏れしやすい性質があります。

 

そのため、ピアノやドラムなどの楽器演奏では騒音対策として防音工事が必要に。

もしも、費用を気にするなら遮音性能の高いリフォームをおすすめします。

 

木造は、木の柱や梁は太いものを使用していますが、壁や天井の素材は薄く、間には空気の層まであります。

そのため、音は空気を通して伝わってしまうので、しっかりとした防音工事をおすすめします。

 

床、壁、窓に施工する防音材についても耐用年数が異なるので、材料費が高額になる傾向です。

それでものちのちメンテナンスをラクにできる年数にて選ぶようにしましょう。

 

おわり

耐用年数についてはなるべく長めの防音材を選びますが、メンテナンスはいずれにせよ必要になります。

そのため、長く良い関係を築ける專門業者に依頼をするようにしましょう。